アクティブシニアに向けた入門書を無料配布 創刊号のテーマは「ビデオ通話」
IT機器の設定・トラブル解決を⾏う⽇本ＰＣサービス株式会社（本社︓⼤阪府吹⽥市、代表取締役社⻑︓家喜 信⾏、証券コード︓6025、以下「当社」）は、 趣味や仕事など活動的なライフスタイルを送るアクティブシニアに向けてパソコン活用入門書「パソコン活用のキホン」創刊号を2021年9月15日（水）より無料配布します。コロナ禍でおうち時間が増える中、デジタル活用をしながら自宅でも活動的に日々を送ってもらうことを目標にしています。
背景
新型コロナウイルス感染拡大は未だ終息の兆しが見えず、外出自粛が求められる中、安全にインターネット上で買い物をしたり、オンライン上で習い事や会合に参加できるようになるなど、社会とつながるためのツールとして、デジタル機器が使われるようになりました。これからは年代を問わずパソコンやスマートフォンなどデジタル知識が必要です。
総務省統計局が発表した人口推計(2021年8月報)では日本人口の約32%が65歳以上のシニア世代と公表されています。当社は、年間16万件のパソコンなどデジタル機器のトラブル解決を行っており、そのうち約37%がシニア世代（60代以上）からの依頼です。シニア世代の相談内容を見てみると全体の相談と比較して「パソコンの設定、操作・レッスンが自分ではできない」といった相談の割合が多いという特徴があります。このことからパソコンの基本に躓いてしまうシニアが多いことが伺えます。
総務省発行の令和3年版 情報通信白書で、デジタル活用により生活の利便性を向上させることができるため「誰一人取り残すことなく」デジタル社会の実現をする必要があり、特に高齢者などに向けデジタル活用支援に社会全体で取り組む必要があると示されています。こうした社会背景と当社への相談状況を踏まえ「パソコン活用のキホン」を作成し、シニア世代のデジタル活用への手助けとしてなることに期待しています。
相談内容・症状別ランキング
※操作・レッスンは全体では18位
※2021年8月期上半期（2020年9月～2021年2月）当社コールセンターに寄せられた相談内容別件数から算出
パソコン活用のキホン
目的
当社は生活に欠かせないパソコンやIT機器の家まるごとサポートを目指しており、パソコンやIT機器のことなら何でも相談できる「かかりつけ医」のような存在となるべく活動を続けています。社会のデジタル化に対応し、難しい言葉を使わず、初心者でもパソコンやITの活用ができるよう情報を発信します。コロナ禍の現代、社会とのつながりを持ち、新たなことに挑戦するアクティブシニアのみなさまが、ご家庭でも活動的に過ごせるようパソコン活用方法を入門書としてまとめて発信していきます。
内容
創刊号のテーマは「ビデオ通話ソフトの活用」で、さまざまなシーンで利用されている話題のソフトの使い方や豆知識などを紹介します。コロナ禍で会えないご家族やご友人とのコミュニケーションに活用したり、習い事やオンライン診療・公的手続きといった日常の中で、デジタル活用により便利に、そして充実した日々を送っていただく手助けとなることを期待しています。
今後もさまざまなテーマでパソコンを使ったアクティブシニア向けの情報を発信予定です。入門書の内容はパソコン整備⼠協会の監修を受けており、パソコンについて正しい知識を⾝につけることができます。
「パソコン活用のキホン」 電子版冊子配布ページ
https://www.j-pcs.jp/pc-utilization/
上記サイトから無料でダウンロードすることが可能となっており、次回以降も、現代にあわせてさまざまなテーマを題材に冊子の配布を行います。QRコードからも配布ページにアクセスすることが可能です。Web検索の場合は「日本ＰＣサービス」で検索ください。
その他の配布方法
本冊子の配布は当社コーポレートサイトでの電子版の無料配布のほか、ご協力いただける企業さまより電子版の配布や、活用をいただきます。また、ドクター・ホームネットをはじめとした、日本ＰＣサービスグループのサポートをご利用いただいたお客さまへオフラインによる配布などを順次実施予定です。
パソコン整備士協会について
パソコンやネットワーク・セキュリティに関する知識の習得と技術向上を目的とした「パソコン整備士検定」を実施し、資格の認定を行うNPO法人です。
公式HP：https://www.pc-seibishi.org/
広告無料掲載および冊子の設置・配布について
「パソコン活用のキホン」シリーズでは随時、冊子の配布や店頭設置にご協力いただける企業や団体を募集しています。ホームページでの掲載や、冊子の配布や設置にご協力いただける場合は、是非ご連絡ください。また、アクティブシニア向けのサービスや商品を提供している企業・団体さまの広告掲載も可能です。次回シリーズ発行の際に、優先的に掲載を予定させていただきます。
※冊子を利用したい・広告掲載に興味がある企業や団体さまは下記までご連絡ください※
日本ＰＣサービス株式会社 広報担当宛のメールアドレスはこちら：prir＠4900.co.jp
令和元年 総務書発表のICTグローバル戦略懇談会の報告書では「デジタル化によるSDGs達成への貢献」の中で誰一人として取り残さない社会の実現に向け、デジタル化によるSDGs達成への貢献の指針が示されました。デジタル化が進展することで、デジタルにアクセスできる者・できない者との格差拡大が課題として挙げられており、当社はオンサイトサポートのお客さまの生の声などを受け止め、「誰一人取り残さないデジタル社会の実現」に向けて情報発信とサポートを続けてまいります。
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